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新型コロナワクチンの危険性について

以前、埼玉県立松伏高校に勤務していた時に水ぼうそうにかかったことがあります。母の話では自分は小さい時に水ぼうそうにかかったはずで免疫が出来ていたはずなのですが、かかったのです。この時のことでとても印象的なことがあります。水ぼうそうにかかる直前、朝出勤の為に車に乗り込んだ直後、非常に変な気配というか体調の変化に気が付いたのです。急激に体温が上がったような、なんらかの体の内部の変化が起こっている感覚がありました。今から考えると、多分、水ぼうそうのウィルスを非常に高濃度で大量に肺に吸い込んだための反応だったと思えます。一定の免疫が出来ていても、その免疫は当然その一定の免疫が出来た原因に対応するレベル、つまり普通の感染経路によって接するウィルス量に対応するレベルの免疫であるはずなので、ウィルス量が非常に多くなれば、免疫が対応しきれずに発症してしまうのでしょう。なお、この日、出勤して職場に付いた段階で既に熱が出ていて気分がすぐれなかったのを覚えています。翌日からは病欠を取ったのです。

ところで、新型コロナについて、本当に危険なのはウィルスそのものではなくてワクチンであると思います。根拠は次のとおりです。

1.病原性の高いウィルス、つまり、感染すると非常に重体になるウィルスであれば、ウィルス封じ込めのための対策がされ、広範なウィルスの広がりは防がれます。このことに対する抜け穴は潜伏期間が長いウィルスです。新型コロナの場合、スパイク部分にエイズウィルスと同じ遺伝子部分が4か所あり、その内の3つはgp-120という人の免疫細胞に架橋を作るものであることが明らかにされています。架橋を作るとは免疫細胞に特化して感染するという意味です。免疫細胞以外の細胞にも感染しますが、特に免疫細胞の内のヘルパーT細胞(胸腺で作られる免疫細胞)に特化して感染することがgp-120によって可能になるということです。ただ、これがエイズウィルスと同じように数年から数十年で完全に免疫を効かなくさせるほどの強力なものであるかどうかは、解明が出来ていません。また、仮に免疫不全を起こすとしても、その仕組みはエイズと同じである可能性が高く、そうであれば、現在既に実用化され、広範囲で使用されているエイズ治療薬(エイズ感染を防ぐものではなく、エイズウィルスの増殖を防ぐ薬、体内からエイズウィルスを完全に排除は出来ないため、使用を続ける必要がある。)が新型コロナにも使える可能性が高いと思われます。

2.非常に広範に人々に感染させることができるのは、感染してもほとんど症状が出ないウィルスです。このようなウィルスであれば、そもそも自覚症状がないのですから、どんどんと感染拡大します。

3.仮にワクチンが、このようなほとんど無症状の症状しか出ないウィルス感染に対して、抗体依存性免疫増強を起こすとしたら、どうでしょうか。

4.いろいろな変異株が出てきていて、犠牲者数が多くなっているという報道がしきりにされています。しかし、昨日51日の報道でもインドの一日あたりの犠牲者数は5000人程度でした。人口比を考えると、日本の犠牲者数とあまり変わらないのです。死亡時に新型コロナ陽性であれば、主な死因が何であろうと新型コロナでの死者数に数えるということになっているため、平時にいろいろな形で亡くなっている人々の人数と、現実にはあまり変わりはないのです。超過死亡率という言葉があるそうです。何らかの原因で平時の死亡率よりも高くなったものを言います。日本もアメリカも、多分世界中の多くの国でこの超過死亡率はあまり変化していない様子です。このように、広く感染しているウィルスについては、少なくともあまり病原性の高いものであるとは言えないのです。それにもかかわらず、ロックダウンとかワクチンパスポートのようなことが施策として行われるのは、明らかにワクチンを打てと言う誘導でしょう。

5.アメリカ軍産複合体は非常に大きな組織です。世界中の国にその関係者が居て、そういった関係者に対して、新型コロナウィルスが生物兵器であり、彼ら自身をも対象にしたものであると気が付かれてしまうと困るわけです。この意味でも、ウィルスそのものによる感染拡大では病原性の強いものを使うわけにいきません。あくまで感染力は強いが、病原性はあまり強くないという形を維持する必要があるのです。なお、アメリカ軍産複合体の関係者は政府組織の中にも、民間企業にも、司法組織の中にもかなり多く存在します。

6.ワクチンそのものの効果が検証されていません。安全性が一応検証されているのはごく短期の副反応についてのみです。長期の副反応であったり、ウィルスに変異種が出てきた場合、抗体依存性免疫増強が起こるかどうかについてはまったく検証されていないのです。そのため、ワクチンの使用許可は通常の許可ではなく、緊急使用許可です。そのため、アメリカでも他の国でもワクチン接種の義務化はされていません。あくまで任意で接種を受けるかどうかを判断させているのです。そのため、米軍関係者は50%程度の接種率で留まっているということです。また、ワクチンにより様々な健康被害が発生しても、製薬企業はその責任を問われません。当然、それらのワクチンの緊急使用許可をした政府も責任を問われることはないのです。

以上が、新型コロナウィルスそのものよりもワクチンの方が危険であると考える根拠です。様々な形で生活に不便を感じさせ、ワクチン接種しかそこから抜け出す道がないと思わせることで、ワクチン接種を人口の60%とか80%まで行わせた段階で、ごく軽い症状しか起こさない、またはまったくの無症状でしかない新しい変異種ウィルスがばら撒かれ、しかも特定のワクチンに対して抗体依存性免疫増強を起こすものであった場合、その特定のワクチンを打った人たちは対処の方法がほぼありません。仮に新しい変異種ウィルスをばら撒くことを役割として負わされた人がいたとしても、彼がその特定のワクチン接種をしていなければ抗体依存性免疫増強が起こる可能性はゼロであり、自分がばら撒いているウィルスに感染してもごく軽い症状しか出ないのですから、特に危険ではありません。

但し、抗体依存性免疫増強はワクチンだけでなく、ウィルス感染でも起こるのです。つまり、まったくの無症状でしかない新しい変異種ウィルスに感染した後、また別のウィルス変異種が出てきて、それが別の仕組みで抗体依存性免疫増強を起こすものである可能性が高いと思われます。
なお、特定のワクチンではなく、現在使われているワクチン全てについて、抗体依存性免疫増強が起こる変異種が出てくる可能性もあると思います。

ともかく、アメリカ軍産複合体はとても大がかりに人口削減を狙っていることは明らかです。エイズ流行によるアフリカやアジアでの人口減少をはるかに上回る規模で人口削減を狙っているのです。そのことは1.で触れた新型コロナウィルスにエイズウィルスの遺伝子並びが4か所含まれていて、しかもそのことが虚偽のファクトチェックにより否定されていることから明らかです。インドの研究者の方たちの論文には、新型コロナウィルスに含まれていたエイズウィルスとの共通遺伝子部分4箇所は、他の種類のコロナウィルスには含まれていず、特にサーズやマーズ、そしてコウモリに感染していたコロナウィルスにも含まれていなかったと明確に書かれています。そして、このことを自体を否定したファクトチェックの記事や学術論文は少なくとも自分が見た限りではありません。

更に、新型コロナにはプリオン病の原因物質であるプリオンを発生させる遺伝子部分があることを述べた学術論文があります。今この論文を示すことが都合によりできませんが、その論文にはやはり、新型コロナ以外のコロナウィルスにはそのような遺伝子部分は含まれていなかったと書かれていました。

更に、いま世界で新たに変異種として話題になっている新型コロナウィルスの変異箇所は数箇所ではなく、5ヶ所とか10か所以上であるとされています。しかし、通常、そんなに数多くの変異を起こしてしまうと、ウィルス自体の生存のための仕組みが損なわれてしまい、感染性が高まるどころか、ウィルス自体が消滅するはずです。しかしながら、多くの変異を起こしながら、かつ感染性がより高くなっていることは人工的に改変されているという意味であり、明確に新型コロナは自然発生的に出てきたウィルスではありません。生物兵器であることは明らかであり、しかも、一種のバイナリー生物兵器、つまり、二つの要素が揃った時にその効果を発揮するという生物兵器なのです。二つの要素とは、ウィルス感染とワクチン接種です。多くの場合、順番としてはワクチン接種をした後に、特定のウィルス変異株に感染した結果抗体依存性免疫増強を起こすという兵器でしょう。

アメリカは多民族国家です。そのため、アメリカ国内の特定の勢力はアメリカ国内の他の民族の存在をあまり快く思っていない面があるようです。そして、その意味で、新型コロナウィルスによる犠牲者が殿の様に多くなろうとも、または、新型コロナのためのワクチン接種が原因で犠牲者がどのように多く出ても、特に問題ではないと考えるのです。このようなことは、例えば広島・長崎に投下した原爆を開発する過程で米軍兵士を核実験をした直後に現場に行かせて故意に被爆させて、被爆影響を調べるといった行動にもハッキリと出ています。

現在、様々な形でデマが広まっています。その多くは、きちんとした根拠を持った反論を抑えるためのものです。あまりにデマが多くなると、その意味をいちいち検証することが出来なくなります。結果的に、ともかく大多数の人たちが行っていることを認めるといった形になってしまうのです。しかし、アメリカ軍産複合体の世論形成力というかマインドコントロールの力を考慮すると、そういった判断はとても危険です。きちんとした根拠があるということを例え時間がかかったとしても説明して納得を得ていくことしか道は見当たらないように思います。

仮にその結果、行政の判断とかマスコミの報道を否定することになったとしても、実態がどうであるかが一番の基礎であることに変わりはなく、その実態を捉えていない判断では、事態に対処は出来ないと思われます。
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