検索
  • taked65

新型コロナウイルス対策ワクチンの危険性について

新型コロナウィルス対策ワクチンの危険性について: 2021年2月17日の朝日新聞朝刊に載っている新型コロナの国内での感染確認の数は41万9211人です。日本の人口の現在の推定値は1億2557万人ですから、全人口の0.3%程度が感染確認されていることになります。世界での感染確認は1億916万人で、世界人口は77億人ですから、全人口の1.4%程度です。 日本で現在予定されているワクチン接種は数百万人から数千万人が既に予定がされていて、最終的には全人口の60%程度の接種が目指されている様子です。世界的に見ても同規模でワクチン接種が目標になっている様子です。しかし、これには盲点があります。それは、抗体依存性免疫増強という現象です。 猫に感染するコロナウィルスである猫伝染性腹膜炎ウィルスでは、開発されたワクチンを打つと、却って猫伝染性腹膜炎の症状が悪化し、ワクチンを打った全ての猫が死亡したとされているのです。そのため、猫伝染性腹膜炎のワクチンは、依然として実用化がされていません。 また、「抗体依存性免疫増強とは」という医療法人信岡会 菊池中央病院のサイトにある「新着情報」の2020.06.03の日付の記事( https://www.nobuokakai.ecnet.jp/nakagawa222.pdf )に以下の内容があります。 デング熱には4つの血清型があり、Ⅰ型に感染するとⅠ型に対する抗体が出来て、生涯、Ⅰ型にかかっても重症化することはない。麻疹や風疹と同じ「2度なし免疫」が出来る。ところが、Ⅰ型に感染したのち他の血清型のデング熱にかかると重症化する。この仕組みが1型感染で出来た免疫が不完全な形で他の型のデング熱ウィルスに結合することで、却って感染力が高まると説明されている。 抗体依存性免疫増強という現象の仕組みはまだ解明されていません。しかし、現象として起こることは明確です。そして、現在の新型コロナワクチンによって誘導された免疫が今後新たに出現する変異種によって抗体依存性免疫増強が起こってしまう可能性があります。 そもそも、新型コロナウィルスのように変異がかなり起こりやすいウィルスについて、今後起こる可能性がある抗体依存性免疫増が、ほとんど話題に上がっていないことが非常に不自然です。今後1年とか2年程度は抗体依存性免疫増強を起こす変異株が出ない可能性は高いでしょう。しかし、その間、どんどんとワクチン接種が進み、全人口の60%以上がワクチン接種終了となった段階で感染性の高い変異種が突如として発生し、次々と抗体依存性免疫増強による犠牲者が出る可能性が無いとは言えません。日本だけでなく、世界中でそういったことが起こる可能性が高いと思われます。 鳥高病原性インフルエンザは、昨年2020年末から今年2021年にかけて2月16日現在で17県50事例の発生があり、2月2日時点で、歴史上最多の合計711万羽が殺処分されたということです。しかし、高病原性鳥インフルエンザの発生は、2004年に1925年以来の79年ぶりに発生があったのです。この2004年に感染家畜を処分した場合の補償制度が充実し、これ以降、様々な家畜で感染症の事例がどんどんと出るようになりました。 鳥高病原性インフルエンザについて、多くの鶏舎はウィンドレスであり、完全空調なので小動物が出入りするような隙間はないはずです。一部で、波板を壁に使っていたため、その隙間から小動物が出入りしていたとする報道がありますが、完全空調である事と矛盾します。更に、そもそも、普通の農家で数十羽以下の鶏を飼っている事例はかなり多くあるはずですが、そういった場合の感染事例は全く出てきていません。普通の農家での飼育では、それこそ、小動物の出入りは普通にできるようになっているはずで、周囲が林などで囲まれていることが多くあります。なぜ、数万羽という大規模飼育の鶏舎でのみ感染事例が出るのか、非常に不思議です。 なお、2004年に高病原性鳥インフルエンザの発生が1925年以来79年ぶりにあったことは、厚労省や農林省のサイトには記載が見つかりませんでした。ウィキペデアの高病原性鳥インフルエンザのページにも記載はなく、一種情報隠ぺいがされていると思います。 一般的なコロナウィルスが発見されたのは1964年カナダでのことだとされています。普通の風邪の内数割はコロナウィルスによるものだと確認されています。つまり、大昔から普通の風邪を起こすコロナウィルスは存在していたのです。しかし、重症化するコロナウィルス感染は2004年のサーズ(SARD)、2012年のマーズ(MERS)、そして、2019年の新型コロナウィルス以外出てきていません。なぜ、今世紀になってから新型コロナを含めて3種類もコロナウィルスの人間に対する感染症が出てきたのでしょうか。 今回の新型コロナの発生源としてアメリカ政府は盛んに中国武漢のウィルス研究所だと主張しています。しかし、そもそもサーズの流行が2004年に中国であり、その対策の為、アメリカやフランスの援助のもとに、2015年1月31日、武漢に現在のP4レベル(バイオセーフティレベル4)のウィルス研究所が開設されたのです。2015年にはアメリカ国立衛生研究所から370万ドルものコロナウィルス研究補助金が武漢のウィルス研究所へされています。 今後、数か月から数年間は新型コロナのワクチン接種が進んでいくものと思われます。しかし、その後、急激に様々な変異種が出現し、それが抗体依存性免疫増強を起こしていくのではないでしょうか。その時、人口の何割もの規模で犠牲者が出る事態になるのは、とても耐え難いものです。結果的に、国外だけでなく国内的な人の移動も制限されるようになると思われます。それだけではなく、ものの移動さえ制限せざるを得なくなる可能性さえあります。つまり、ものの表面で新型コロナの変異種が数日から数週間以上生存し、そこから感染拡大が起こるということになれば、ものの移動を制限せざるを得なくなるからです。 ワクチン接種について、受ける受けないの判断はその利益と危険性を判断して決定するべきだと言われます。しかし、今後の変異種の出現について、どの程度の危険性を予測するべきか、その情報は世界的に欠けたままです。新型コロナが登場した経緯を考えると、抗体依存性免疫増強という現象を起こす新たな変異種の出現の可能性はかなり高いと思わざるを得ません。感染確認の比率が日本では1%未満、世界で見ても2%未満の状況で、60%以上の人にワクチンを打つことに合理性があるのでしょうか。将来何らかの変異種が出現して抗体依存性免疫増強を起こす可能性があるワクチン接種が世界的にどんどんと行われていることは、世界的なマインドコントロールが行われているからではないのでしょうか。そもそも、mRNAワクチンの研究は30年以上行われてきていますが、今まで実用化された例はありません。通常のワクチンであってもその開発には10年程度かかるとされているものが、1年程度で今回のmRNAワクチンは緊急使用許可が世界的にされたのです。 相変わらず、日本も日本以外の国々も、二酸化炭素ガス増加による温暖化だけが話題に上がりますが、現実には寒冷化が進んでいます。この冬はヨーロッパ、中国、カナダおよびアメリカで相当な低温が記録されていて、中には100年以上ぶりに低温記録が更新された例もあります。結果的に農産物の収量が減少していくでしょう。カロリーベースで37%程度しか日本は食料の自給率がありません。世界的にモノの移動が制限され、かつその規制が特に食料でされることになれば、日本社会は壊滅的な影響を受けるでしょう。 寒冷期は過去の事例から100年程度は継続すると予測されます。数年我慢すれば済むことではないのです。 以上のことから、今やるべきこと、又は、今やれることは、次のことだと思われます。 ① 大都市から地方への人口分散をなるべく速やかに行うこと。既に新型コロナは無症状感染者が全国的に広がってしまっていることは明らかであり、現状での移動制限は意味がありません。今後、ワクチン接種が進んだ段階での変異種の感染拡大こそが大問題で、その時にこそ厳格な移動制限が必要になります。大都市圏の存在は、そこでの感染拡大が防ぎようがないため、なるべく早く過密の解消が必要です。人口分散は、今後扇状地に発達した都市圏で大地震が連続することになると予測されることからも必要です。 ② 抗体依存性免疫増強を起こす変異種発生を積極的に監視すること。多分、このことはかなり困難です。現在のワクチンによる免疫がどの程度持続するかもまだはっきりしません。更に、ワクチンによって体内に発現する様々な抗体のどれが抗体依存性免疫増強を起こすかもはっきりしません。つまり、ワクチンによる免疫持続期間と抗体依存性免疫増強を起こす抗体が体内で持続する期間が同じなのかどうかさえはっきりしていないのです。また、現状では、新型コロナウィルスの変異種の出現自体があまり監視されていません。遺伝子のゲノム解析(シーケンス)がほとんどと言っていいほどされていないからです。そのため、重症化した患者の誰が抗体依存性免疫増強の事例なのかの確認さえ、なかなかできないはずです。よって、少なくとも、なるべく多くの感染確認事例のゲノム解析を行って、変異種の記録を集めておく必要があると思います。 ③ 食料及びエネルギーの自給率向上に直ぐに貢献できる地熱開発を早急に大規模に進めること。浮体式洋上風力は少なくとも大規模なものについては無理です。大規模なものは重量が大きくなり、強風に対する転倒防止のためにはフロートを非常に大型にする必要があります。しかし、同時に何らかの形で海底に固定する必要があり、大型のフロートが付いた重量物を浮体式のまま海底に固定することは困難です。地熱は現状のフラッシュ発電やバイナリー発電では十分な技術が蓄積されています。資源量の確認も相当程度出来ています。また、今後の技術進歩の可能性も大きなものがあります。なにより、関東平野を含めた日本全国で地熱開発が可能であり、大都市からの人口分散に役立ちます。                             以上

36回の閲覧1件のコメント

最新記事

すべて表示

入試不正と地熱開発

2020年の鹿児島知事選の選挙公報に書いた入試不正・試験不正の事の内、定期試験問題が漏れているということについて、そのことに気が付いた経緯を記しておきます。 高3の進学クラスを受け持っていた時のことです。定期テストでいつもクラスでトップの点数を取る、しかも90点とかほぼ満点に近い点数を取る生徒がいたのです。あるとき、ごく軽い気持ちで「現在進行形の文型はなんだったけ」とその生徒に聞いてみました。し

2月21日の福島県沖 M 7.3地震の異常さ

2月21日の福島県沖M7.3の異例さ 福島県沖M7.3の震源域が含まれるのは、Hi-net自動処理震源マップの「最新7日間」の「宮城県」です。この12日間の07:15前後のN=の値は次のとおりです。 「最新7日間」「宮城県」 2月10日0185 2月11日0186 2月12日0202 2月13日0192 2月14日0516:前日との差:+0324 2月15日1031:前日との差:+0515

2021年2月13日の福島県沖 M 7.3地震の関東地方への影響について

2021年2月13日の福島県沖M7.3の関東地方への影響について: この記事は「2021年2月13日23:08の福島県沖M7.3の首都圏への影響について」の続編です。結論から述べると、関東地方での内陸直下型地震が1か月から半年程度で起こる確率が70%程度にまで大きくなったと考えます。以下、その根拠です。 1.311大地震で宮城県牡鹿半島沖でプレート境界が50m程度滑った影響が徐々に南下している

080-7989-8627

©2019 by 武田信弘のホームページ. Proudly created with Wix.com