検索
  • taked65

イベルメクチンの使用を日本は積極的に進めるべき

日本はイベルメクチンの使用を積極的に進めるべき

新型コロナの治療薬としてイベルメクチンが実績があることははっきりとしています。イベルメクチンの有効性を示す文書として、現状が分かるのは、「〈総 説〉イベルメクチンのCOVID-19に対する臨床試験の世界的動向」という記事です。THE JAPANESE JOURNAL OF ANTIBIOTICSという雑誌の今年20213月号に掲載されたもの。この記事だけがネットされているため、このタイトルで検索すれば見つかります。
昨年5月には当時の安倍首相が「有効性が確認されれば早い時期に薬事承認をしていきたい」と発言され、今年2月には衆議院予算委員会で立憲民主党の中島克仁議員から早期の承認をと言う質問に対して、菅首相が前向きな答弁をされています。また、3月9日には、東京都医師会理事の鳥居 明医師から詳細な資料を付けたイベルメクチンの有効性が示されています。この資料もネット公開されています。更に、今月813日には東京都医師会の尾崎治夫会長が「イベルメクチンの使用を認めていただいてもいい段階」にあると発言がされているのです。
読売新聞は「イベルメクチンはコロナ治療に有効か無効か世界的論争の決着に日本は率先して取り組め」と言うタイトルの記事を4月28日付で公開しています。この記事自体は、馬場錬成氏と言う元読売新聞の記者の方で、現在は認定NPO法人・21世紀構想研究会理事長と言う方が書かれたもの。そして、タイトルからは「有効か無効か」まだはっきりしていないという印象を受けますが、記事の内容は明確に有効であることを述べているものです。「北里大・八木澤客員教授の調べでは、これまで約80件の臨床試験が世界で発表されているが、そのうちイベルメクチン否定論文は2件にとどまっている。2件のうちの1件が、試験方法がでたらめだったと糾弾されているJAMAの論文である」とさえ書かれているのです。このJAMAとはアメリカ国内で権威のある医学雑誌でまさにアメリカ政府ぐるみでイベルメクチンの新型コロナへの使用を妨害しようとしているようにさえ見えるものです。
ドイツではイベルメクチンの治験が政府主導で開始されています。南米各国では既に昨年時点で広くイベルメクチンを市民へ配布してかなりの成果が出ているということです。フィリピンでもドゥテルテ大統領の指示で治験が行われつつあり、また医師主導で約1万人へイベルメクチンの配布がされているという井ことです。何より、インドではいくつかの州で州独自のイベルメクチンの新型コロナへの治療へ使用を正式に決め、顕著な成績が出ているのです。
ワクチン接種は大きな禍根を残す可能性があります。なぜなら、mRNAが人間の細胞のDNAへ組み入れられ、かなり長い将来にわたって、人間の細胞そのものが新型コロナウィルスのスパイクタンパクを作り続ける可能性が高いからです。自己免疫疾患が起こる可能性があります。更に、スパイクタンパクにはgp-120という部分が含まれ、この機能により免疫機能の中で大きな役割を担うヘルパーT細胞が破壊されていく可能性があるのです。そのため、新型コロナには現行で使われているmRNAワクチンではなく、イベルメクチンで対抗していくべきではないでしょうか。
今後、カンジダ・オーリスと言う真菌による感染症やその他の様々な感染症が流行する可能性もあります。なるべく早い時期に少なくとも国内から新型コロナの流行をなくすことが、市民の方たちの免疫機能を守ることになり、それはそのまま将来の他の感染病予防にもなります。
日本のイベルメクチンに対しての問題は、品不足であり、メーカーが製造をほぼ止めてしまっている様子であることです。また、昨年20204月に厚労省がイベルメクチンについて、適応外使用として使用を認めるという通知を出しています。患者側から見ると、保険適用と同じことで薬代のかなりの部分が保険でカバーされるのですが、医師(病院)から保険の請求がされた段階で審査ではねられる可能性があり、はねられた場合、保険適用分を医師が負担することになってしまうということです。この意味でも、適応外使用ではイベルメクチンが医療機関を通じて広く使用される可能性はあまりなく、正式に治療薬として承認する必要があると思います。


閲覧数:14回0件のコメント

最新記事

すべて表示

EMSCで見ると、South of NewZealand で本日5月17日M5.3の地震が発生。 EMSCのデータベースで調べると、この震源地では、本日のものを含めて3件しか発生がない。どれもM5以上。 2004年からのデータベースであり、かなり珍しい地震。 前回は2015年4月19日であり、同4月25日にはネパールでM7.8が発生している。

311の大地震の震源域の北よりも南で大地震が先に起こる。 311大地震は宮城県の牡鹿半島沖が震源域だった。この位置は、東日本の太平洋沿岸を南北に走る日本海溝のほぼ中央部にあたる。M9がこの緯度で発生したため、この南北の両隣でMが1程度小さい大地震が起こることは必然だとされている。つまり、海のプレートの一部が大きく沈み込めばその隣接地域でもかなり大きな沈み込みが起こらざるを得ないからだ。よって、北側

首都直下が迫っている可能性 以下のデータは全て気象庁のサイトにある震度データベースでのもの。 大地震の前には地震の静穏期が来る。例えば、2011年の311と、2016年の熊本地震の前には、次に見るような地震数の減少があった。 日本全国M6以上 2004年:020件 2005年:022件 2006年:015件、(3年間合計:57件) 2007年:021件、(3年間合計:58件) 2008年:019件