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アメリカ大統領選の予測、新型コロナの今後を含めたある一つの可能性

接戦で、一応、バイデン氏の勝利が選管によって宣言されるが、トランプ大統領が認めず、両陣営が各州の選管に対して訴訟を次々と起こすことになる。結果的に大統領が決まらない状態が来年まで続く。下院で大統領、上院で副大統領が決定されるか、または、トランプ大統領が何らかの形で退場し、一応、バイデン大統領が実現するが、バイデン大統領のもとで行われる新型コロナ対策に反対する人たちが各地で武装闘争を起こす。その状態が、全米各地に広がり、大半の地域で無政府状態になる。 この状態で、新型コロナの悪性度が増したものがどんどんと流行を広げ、それが現在の数倍の犠牲者を出すようになる。結果的に、中国への風当たりがひどくなり、アメリカ国内での中国出身者へのテロが広がる。それを見て、中国政府がアメリカ国内の自国民の救出を試みようとするが、それがまたアメリカ市民を刺激し、様々な形での中国とアメリカの対立が引き起こされる。 このような中、バイデン氏が新型コロナに感染し、何らかの形で大統領職を続けられなくなり、副大統領が大統領職に就くが、これが更にアメリカ国内の反発を呼び、テロがアメリカ国内各地で起こるようになる。 上のような予測をするのは、新型コロナが昨年の夏にはアメリカ国内で流行を始めたとすると、2021年は、肺炎だけではない新型コロナの影響が表面化するはずの時期だからだ。つまり、男性不妊だけではなく、空気感染するエイズとして、免疫が一般的に破壊された人たちが出始める時期にあたり、そのことを表面化させないために、または世論をそこからそらすために、または、そういったことを医療関係者が発表しようとしたり、マスコミが報道しようとする動きを止めるために、非常に深刻な社会混乱が必要だからだ。 そして、ほぼ同様なことが世界各国で起こっていくと思える。つまり、経済的な困難さによって何らかの形で紛争状態が始まり、それを政府や司法組織がきちんと鎮めることができない状況になっていくのだ。免疫異常の表面化も始まるはずだ。このことから、政府、マスコミ、そして、専門家への不信が広がるだろう。 ただ、当然のことながら、アメリカ軍産複合体が世界各地に及ぼす力は弱まっていくと思える。そのため、多分、事前に世界各国に対して仕掛けがされているはずだ。それは政治家、官僚、公務員、マスコミ関係者の不正だ。社会的なリーダーとなるべき人たちが実際は裏で不当な利益をむさぼっていたことが順次明らかにされていき、それが社会的な秩序を破壊する方向に利用されていく。このことは、世界中に張り巡らされたインターネットを通して、スマフォやパソコンを使ったサブリミナル効果で実行が出来、かなり少人数でも十分にやり遂げることができるからだ。 では、どうしたらいいのだろうか。まずは、食料やエネルギーといった生活を支える必需品が不足しないようにすることだと思う。食料やエネルギーの自給率を上げることだ。国家としても、市町村としても自給率を上げておくに越したことはない。

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311の大地震の震源域の北よりも南で大地震が先に起こる。 311大地震は宮城県の牡鹿半島沖が震源域だった。この位置は、東日本の太平洋沿岸を南北に走る日本海溝のほぼ中央部にあたる。M9がこの緯度で発生したため、この南北の両隣でMが1程度小さい大地震が起こることは必然だとされている。つまり、海のプレートの一部が大きく沈み込めばその隣接地域でもかなり大きな沈み込みが起こらざるを得ないからだ。よって、北側

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